財務諸表テンプレート一覧
貸借対照表 (B/S) テンプレート
日本基準に準拠した無料の貸借対照表テンプレート。資産合計と負債純資産合計が一致するかを自動でチェックします。
- 会計基準
- 日本基準 (J-GAAP)
- 事業年度
- 事業年度（4月〜3月が一般的）
- 通貨
- JPY (¥)
- 提出先
- EDINET (金融庁) — 上場企業。非上場企業向けの公開登記はなし
| 2026 | 2025 | |
|---|---|---|
| 流動資産 | ¥60,000,000 | ¥60,000,000 |
| 現金及び預金 | ¥28,000,000 | ¥28,000,000 |
| 売掛金 | ¥19,000,000 | ¥19,000,000 |
| 棚卸資産 | ¥13,000,000 | ¥13,000,000 |
| 固定資産 | ¥60,000,000 | ¥60,000,000 |
| 有形固定資産 | ¥42,000,000 | ¥42,000,000 |
| 無形固定資産 | ¥6,000,000 | ¥6,000,000 |
| 投資その他の資産 | ¥12,000,000 | ¥12,000,000 |
| 資産合計 | ¥120,000,000 | ¥120,000,000 |
| 流動負債 | ¥25,000,000 | ¥25,000,000 |
| 買掛金 | ¥15,000,000 | ¥15,000,000 |
| 短期借入金 | ¥10,000,000 | ¥10,000,000 |
| 固定負債 | ¥30,000,000 | ¥30,000,000 |
| 長期借入金 | ¥30,000,000 | ¥30,000,000 |
| 純資産 | ¥65,000,000 | ¥65,000,000 |
| 資本金 | ¥20,000,000 | ¥20,000,000 |
| 利益剰余金 | ¥45,000,000 | ¥45,000,000 |
| 負債純資産合計 | ¥120,000,000 | ¥120,000,000 |
貸借対照表は一致しています
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貸借対照表 (B/S) テンプレートの書き方
貸借対照表（B/S、Balance Sheet）は、決算日という特定の時点における会社の資産・負債・純資産の状態を示す財務諸表です。会社が何を持っていて（資産）、誰にいくら返す必要があり（負債）、株主にとっての取り分がいくらか（純資産）を一覧で示します。
日本基準の貸借対照表は、資産・負債をそれぞれ流動と固定に区分して表示するのが特徴です。このテンプレートはその区分と、資産合計＝負債純資産合計というバランスの原則を自動でチェックする機能を備えています。
貸借対照表とは
貸借対照表とは、決算日時点で会社が保有する資産と、その資産をどのように調達したか（負債または純資産）を対照させて示す財務諸表です。左側（資産の部）の合計と、右側（負債の部・純資産の部）の合計は必ず一致するという原則があり、これが「バランスシート」という名前の由来です。
記載すべき項目
- 流動資産 — 現金及び預金・売掛金・棚卸資産など、1年以内に現金化が見込まれる資産の小計です。
- 固定資産 — 有形固定資産・無形固定資産・投資その他の資産など、長期にわたって使用・保有する資産の小計です。
- 資産合計 — 流動資産と固定資産を合計した、会社が保有するすべての資産の総額です。
- 流動負債 — 買掛金・短期借入金など、1年以内に支払期限が来る負債の小計です。
- 固定負債 — 長期借入金など、支払期限が1年を超える負債の小計です。
- 純資産 — 資本金・利益剰余金など、株主に帰属する会社の取り分の小計です。
- 負債純資産合計 — 流動負債・固定負債・純資産を合計した金額で、資産合計と必ず一致します。
作成の手順
- 流動資産（現金及び預金、売掛金、棚卸資産など）を入力し、続いて固定資産（有形固定資産、無形固定資産、投資その他の資産など）を入力して、資産合計を求めます。
- 流動負債（買掛金、短期借入金など）を入力します。
- 固定負債（長期借入金など）を入力します。
- 純資産の部に資本金と利益剰余金を入力します。利益剰余金は損益計算書の当期純利益の累積分を反映させます。
- 負債純資産合計を確認します。
- テンプレートの自動チェック機能で、資産合計と負債純資産合計が一致しているかを確認します。
- 一致しない場合は、売掛金・買掛金などの入力漏れや、当期純利益の反映漏れがないか見直します。
- 前年同期の貸借対照表と比較し、主要な資産・負債の増減理由を確認します。
日本における注意点
日本基準では、資産・負債を1年以内に現金化・支払期限が来るかどうかで流動・固定に区分するのが原則です（ワン・イヤー・ルール）。上場企業はこの単体貸借対照表に加えて連結貸借対照表を作成し、連結についてはIFRSや米国基準を任意で適用できます。
非上場企業の貸借対照表を公開登記する制度は日本にはありませんが、法人税申告や金融機関への提出資料として同じ形式が広く使われます。上場企業は有価証券報告書の一部として、事業年度末後3か月以内にEDINETへXBRL形式で提出します。