投資信託 積立シミュレーション
合計評価額
1,238万円
資産の推移
あくまで試算です。運用成果は保証されず、過去の実績は将来を保証しません。
投資信託 積立シミュレーションの使い方
この無料の投資信託シミュレーションでは、投資信託・インデックスファンド・ETFで資産がどれだけ増えるかを試算できます。毎月の積立額または一括投資額（あるいは両方）、想定利回り、積立期間を入力すると、毎月複利で運用結果を計算します。多くのツールと異なり、信託報酬（手数料）控除後・税引後（20.315% または新NISA非課税）の結果や、インフレ調整後の実質価値も表示します。金額は万円単位で表示されます。
各モードの使い方
- 積立（毎月）： 毎月の積立額を入力すると、毎月積み立てて複利運用します。
- 一括投資： まとまった資金を一度に投資した場合の成長を試算します。
- 増額積立： 毎年一定の割合で積立額を増やします。
- 取り崩し： 資産から毎月一定額を引き出し、何年もつかを確認します。
- 目標： 目標金額（例：1,000万円）を入力し、必要な毎月積立額・一括額・期間・利回りを逆算します。
インフレ調整・信託報酬の影響・税引後・シナリオ（保守的／想定／積極的）を切り替えられます。
想定利回りの目安
全世界株式や米国株式インデックスの超長期の平均は年5〜7%程度とされます。バランス型はこれより低めです。過去の実績は将来を保証しません。単一の数値ではなく、シナリオの幅で確認してください。初期値は5%です（金融庁「つみたてシミュレーター」も同様に想定利回りを入力する方式です）。
日本における投資信託の税金
課税口座（特定口座）では、譲渡益・分配金に20.315%（所得税15% + 復興特別所得税0.315% + 住民税5%）が課税されます。一方、新NISA口座内の運用益・分配金は非課税です。iDeCoは掛金が全額所得控除、運用益も非課税で、受取時に課税されます。出典：金融庁、国税庁。「税引後リターン」を有効にし、口座タイプを切り替えると、新NISAと課税口座の差額が一目でわかります。
信託報酬がリターンに与える影響
信託報酬（TER）は保有期間中、毎年資産から差し引かれ、複利で効いてきます。低コストのインデックスファンド（年0.1〜0.2%程度）と高コストの商品（年1.5%超）では、30年で数百万円の差になることもあります。「信託報酬の影響」を有効にすると、手数料控除後の結果が表示されます。
新NISA・iDeCoの活用
2024年から始まった新NISAは、つみたて投資枠と成長投資枠を合わせて生涯1,800万円まで非課税で運用できます。長期の資産形成では、まず新NISAの非課税枠を活用し、老後資金にはiDeCo（掛金が所得控除）を組み合わせるのが基本です。口座タイプを切り替えて、同じ投資信託を課税口座と新NISAで比較してみましょう。